<目からウロコ特集>
果たして、どちらが強いのか?
【値引き交渉対決】セールストークが上手な営業マンVS値引きテクを持つ関西のおばちゃん
引越会社からの見積り金額を見て
「え!?高すぎる!!」と驚いた経験はありませんか?
翔太 誰でもできるだけ「安く引っ越ししたい!」と思いますよね。私もそうです。私自身、就職をきっかけに一人暮らしを始めました。
過去に引越し経験がなかったので、その時は、とりあえず有名な引越会社1社だけを選んで依頼しました。
最初は、出てきた見積り金額を見て驚きましたが
翔太 まあ、繁忙期みたいだし、こんなものかな?と、あまり気にしませんでした。
それに、数社に見積りを取るのが面倒で、営業マンが提示した金額のまま契約しました。
しかし、あとから営業マンのセールストークに騙されていたことに気付きました。
僕のように、営業マンに提示された金額のまま契約をしたら、絶対に損します!!
損しないためには、一括見積りが便利です。
大手企業から地元密着型の引越会社まで、全287社が勝手に競ってくれますよ。
妊娠・産後・育児中の引っ越しは、女性にとってとても負担になる出来事です。
初めての出産なら、手続きにも戸惑ってしまいますよね。
今回は、「引越しの時に必要な母子手帳や検診補助券の手続き方法」をご紹介します。
目次
引っ越しの時に、母子手帳は切り替えや手続きが必要?



基本的な内容は一緒だから、引っ越してもそのまま使えるんだよ。

引っ越し先でもそのまま使えるのなら、今までの記録もそのまま使えて安心だね。

妊娠中の引越しの場合に必要な手続きは?




必要な手続きって何かあるのかな?

転入届を出す時には使っていない補助券も交換してもらう必要があるから忘れずに持って行かないとね。
妊娠中に市区町村をまたぐ引越をする場合では、妊婦検診などの検診補助券の変更手続きが必要です。
検診補助券は「妊婦検診の時に支払う費用を自治体が補助をする券」のことです。
自治体によって補助金額が異なるので、住民登録をしている地域外の補助券を使うことはできません。
新居のある市区町村役場での転入届を出す時に一緒に検診補助券の交換手続きができますよ。
隣接する地域への引越しの場合は、そのまま使える事もありますので手続きの際に確認すると良いですよ。
- 母子手帳
- 未使用の検診補助券
- 印鑑
引っ越しで産婦人科の転院が必要な時はどうする?



同僚が今通っている病院の先生に紹介してもらえる場合もあるって言ってたよ。
引っ越しが決まったら病院に聞いてみるといいよ。

引っ越しで現在通院している産婦人科から転院する場合、引っ越し先の病院選びに悩む人も多いですよね。
そんな時には、現在通院している産婦人科で引っ越し先の住所を伝えて転居先の地域の産婦人科を紹介してもらうがオススメです。
招待状と一緒に今までの妊娠の経過や赤ちゃんの成長の様子などの申し送りもしてもらう事で、転院先でも安心して過ごせますね。
里帰り出産の場合はどうする?




後から精算なら、領収書は忘れずに保管しておかないといけないね。
里帰り出産をする場合には、里帰り先への申請や手続き等はありません。
里帰り先では住民票のある市区町村の検診補助券は利用できないので、全額自己負担になります。
しかし、出産後に住民票のある市区町村に申請をして後日助成を受ける事ができますよ。
検診を受けた際に受け取った領収書は必ず保管しておきましょう。
- 母子手帳
- 里帰り先での妊婦検診で支払った検診代の領収書
- 未使用の検診補助券
- 印鑑
必要書類は市区町村によって変わる場合があります。
里帰り出産前に、住民票のある市区町村役場にどのような手続きが必要なのか、申請期限も合わせて確認しておきましょう。
出産直後の引越しの場合はどうする?


家族みんなで引っ越すらしいんだけど、どんなアドバイスをしたらいいかな?

出産直後の引越しは、赤ちゃんとお母さん以外の人が積極的に動かないといけないよ。

友達と相談して荷造りの手伝いに行こうかと思ってるんだ。
ところで、出産直後に転勤で県外に引越しって場合は、どんな手続きが必要なのかな?

転入届を出す際に、市区町村役場の担当に確認してって伝えてね。
子ども医療費助成制度の手続きも忘れずに

子ども医療費助成制度は、子どもの医療費を自治体が助成する、中学校卒業の子どもまでが利用できる制度です。
住所変更の際には、旧居のある市町村役場へ医療証の返還と、新居のある市区町村役場への交付申請が必要です。
転居届を出す際に一緒に行うのがオススメです。
- 旧居:医療証・印鑑
- 新居:子どもの健康保険証・印鑑
引っ越し前に必要な手続きを確認しておこう

引っ越しに妊娠、出産が重なるのは心も身体もとても大変ですよね。
妊娠中や出産後、女性は心身ともに無理のできない時期です。
引っ越した後に不安にならないためにも、引っ越しが決まったら早めに必要な手続きをチェックしておきましょう。
市区町村役場のホームページ等で、必要な手続きを確認できますよ。
まとめ
引っ越しの時に、母子手帳は切り替えや手続きは必要ない
- 母子手帳の住所欄に新しい住所を記入をする
妊娠中の引越しの場合に必要な手続きは
- 市区町村をまたぐ引越をする場合、妊婦検診などの検診補助券の変更手続きが必要
- 隣接する地域への引越しの場合は、そのまま使える事もある
引っ越しで産婦人科の転院が必要な場合は
- 現在通院している産婦人科で引っ越し先の住所を伝えて転居先の地域の産婦人科を紹介してもらうがオススメ
- 招待状と一緒に今までの妊娠の経過や赤ちゃんの成長の様子などの申し送りもしてもらう事で、転院先でも安心して過ごせる
里帰り出産の場合は
- 里帰り先への申請や手続き等はない
- 里帰り先では全額自己負担
- 出産後に住民票のある市区町村に申請をして後日助成を受ける事ができる
- 検診を受けた際に受け取った領収書は必ず保管する
出産直後の引越しの場合は
- 予防接種の接種券、乳児検診受診票を転入先の自治体の物に交換する必要がある
子ども医療費助成制度の手続きも忘れずに
- 住所変更の際には、旧居のある市町村役場へ医療証の返還と、新居のある市区町村役場への交付申請が必要
引っ越し前に必要な手続きを確認しておく
- 引っ越しが決まったら早めに必要な手続きをチェックしておく
- 市区町村役場のホームページ等で、必要な手続きが確認できる
今回は、「引越しの時に必要な母子手帳や検診補助券の手続き方法」をご紹介しましたがいかかでしたか?
妊娠中や出産後の引っ越しは、家族一丸となってサポートしあう必要があります。
今回の記事を参考に、妊娠期間や赤ちゃんとの新生活を楽しくスタートしてくださいね。
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