＜目からウロコ特集＞
果たして、どちらが強いのか？
【値引き交渉対決】営業マンのセールストークVS関西のおばちゃん秘伝の値引き術
引越会社からの見積り金額を見て
「え！？高すぎる！！」と驚いた経験はありませんか？
翔太 誰でもできるだけ「安く引っ越ししたい！」と思いますよね。私もそうです。私自身、就職をきっかけに一人暮らしを始めました。
過去に引越し経験がなかったので、その時は、とりあえず有名な引越会社1社だけを選んで依頼しました。
最初は、出てきた見積り金額を見て驚きましたが
翔太 まあ、繁忙期みたいだし、こんなものかな？と、あまり気にしませんでした。
それに、数社に見積りを取るのが面倒で、営業マンが提示した金額のまま契約しました。
しかし、あとから営業マンのセールストークに騙されていたことに気付きました。
僕のように、営業マンに提示された金額のまま契約をしたら、絶対に損します！！
損しないためには、一括見積りが便利です。
大手企業から地元密着型の引越会社まで、全287社が勝手に競ってくれますよ。
引っ越しの際にやらなければならないことの１つに「住所変更」があります。
住所変更が全て完了していないと、必要な郵便物が引っ越し前の住所に送られてしまって面倒ですよね。
その問題を解決するのが、郵便局が実施している「転居・転送サービス」です。
今回は「引っ越し時に手続きしておきたい転送サービス」をご紹介します。
目次
転居・転送サービスとは
郵便局で、無料で対応してくれるわ。
手続き方法
転送届を郵便局の窓口に出す
全国の郵便局に置いてある「転送届」に記入し、窓口に提出をすれば受け付けてもらえます。
その際、本人確認と旧住所確認が必要になるので、証明できるものを忘れずに持参しましょう。
本人確認および旧住所の確認ができるもの
- 運転免許証
- 健康保険証
- パスポート
- 個人番号カード
- 住民基本台帳カード
- 住民票
- 官公庁が発行した旧住所記載の印刷物 など
転送届をポスト投函する
全国の郵便局に置いてある「転送届」に必要事項を記入し、ポストに投函します。
切手は不要でそのまま投函することができ、郵便局の窓口で手続きをする時間がない人にはオススメです。
転送届をポストに投函した場合、転居したかどうかの確認をされることがあります。
- 郵便局員による新住所への訪問
- 本人が不在の場合は、同居人への転居確認
- 旧住所宛に確認書の送付
「e転居」にてオンライン手続きをする
転送サービスはインターネット上でも簡単に申し込みができます。
- パソコンまたは携帯電話・スマートフォンから日本郵便公式サイト「e転居」へアクセスする
- 利用規約に同意し、名前と確認用のメールアドレスを入力する
- 入力したメールアドレスへ確認メールが送られてくるので、メールに記載のサイトへアクセスする
- 住所・転居者情報などの必要事項を入力し、指定の番号に電話をして本人確認を行う
転送サービスのメリット
引っ越し前後いつでも申し込みができる
転送届の受付は、都合の良いタイミングでいつでも可能です。
自分に合った方法で、引っ越し作業の合間に必ず手続きをしておきましょう。
ただし、申し込みが遅くなると転送開始も遅くなってしまうので注意しましょう。
家族一人ひとりに対応できる
家族全員の引っ越しだけではなく、単身赴任や就職、進学などの理由で家族の一人が実家を離れる場合も対応できるわよ。
転送届の「引き続き旧住所にお住まいになる方の有無・人数」欄に記入しておけば、引っ越しをしない家族の郵便物は今まで通り届きますよ。
旧住所に家族が残る場合は、忘れずに記入しておくようにしましょう。
引っ越し以外での転送受付も可能
入院中の家族に代わって受け取れるように、別の住所へ転送することはできません。
宛先の本人が受け取れる住所へ転送するように申し込みましょう。
注意点
早めに申し込みをする
転送サービスの登録は、転送届を出してから3日～7日ほど時間がかかります。
提出がギリギリになると、引っ越し後もしばらくは転送されないまま旧住所に送られてしまう可能性があるので注意しましょう。
転送サービスを申し込む際に、転送開始希望日を設定することができます。
郵便物を確実に受け取る為、開始希望日の設定には注意しましょう。
転送不要郵便物は対象外
宛先の住所に本人が住んでいない場合、差出人へ返送されるようになっているのが転送不要郵便です。
簡易書留など封筒に「転送不要」と書かれているものは、サービスに申し込んでも新住所で受け取ることができません。
- クレジットカード
- キャッシュカード
- 国民健康保険証
- パスポート
- 税金納付書
- 年金通知書 など
新しくカードの申し込みをする場合は新住所で登録するように注意し、住所変更が必要な場合は優先的に対応するようにしましょう。
転送期間は届出日から1年間
転送の期間は転送届を提出した日から１年間となっています。
転送開始希望日からではないので、注意してください。
また、転送期間が終わると差出人へ返送されるので、転送期間中に住所変更をするようにしましょう。
何らかの理由で転送の延長したい場合は、もう一度手続きをすれば大丈夫よ。
国内から海外への転送はできない
国内から海外へ引っ越す場合は、転送サービス対象外です。
海外に引っ越し予定がある方は、住所変更などの手続きを事前にしっかり確認して完了させるようにしましょう。
まとめ
転居・転送サービスとは
旧住所宛ての郵便物を最大1年間、新住所に転送してもらえるサービスのこと
手続き方法は
- 転送届を郵便局の窓口に出す
- 転送届をポスト投函する
- 「e転居」にてオンライン手続きをする
転送サービスのメリットは
- 引っ越し前後いつでも申し込みができる
- 家族一人ひとりに対応できる
- 引っ越し以外での転送受付も可能
注意点は
- 早めに申し込みをする
- 転送不要郵便物は対象外
- 転送期間は届出日から1年間
- 国内から海外への転送はできない
今回は「引っ越し時に手続きしておきたい転送サービス」をご紹介しました。
転送サービスには様々なメリットがあり手続きも簡単なので、引っ越し時には忘れずに申し込んでおくことをオススメします。
今回の記事を参考に、転送サービスを上手く活用して引っ越しの手続きをスムーズに行ってくださいね。
お得に引越ししたい人は試す価値あり（約9万8000円）の値引きに成功
引越し費用って高いですよね。繁忙期（3月〜4月）の引越し代金は1万円～10万円ほども割高と言われています。
でも、繁忙期は高いからと言って、営業マンの言い値で契約していませんか？
それ、かなり損してますよ。
営業マンの言い値で契約してしまう前に、複数の引越し会社に見積りを取ってもらって比較した方が、格段に引越し料金の節約ができます。
実際に私も交渉が苦手でしたが、約9万8000円の値引きに成功しています。
引越し会社同士で競争してもらうと、驚くくらい引越し料金は下がっていきます。無料で最短1分でその場で（スマホ）サクッとできるので、引越し料金を1円でも安くしたい方は、やらない手はないですよ！
【電話嫌いな方は必見！】メールのやり取りだけで安い引越し会社を見つけられる！
- メールだけで見積り依頼ができる！
- 一度の入力で複数社に一括見積もりできる！
- 電話番号の入力は任意なので入力しなくてもOK！
電話地獄が大嫌いな人は、こちら
引越し料金の値引きの裏テクニック
誰でもできる値引きの裏情報などを大暴露しています。実際に交渉が苦手な私が値引き（約9万8000円)を勝ち取った方法を無料公開しているので、無料のうちに見ていただけると嬉しいです。
